近年リモートワークの普及によって、メールで営業を行う会社が増えています。営業メールを送る際には対象となる企業を知る必要があるため、まずはリストを作成することがおすすめです。
しかし、「営業メールをどこに送ればいいのかわからないので、どうやってリストを作成すればいいだろう」「メール営業のリストはどうやって手に入れればよいのかわからない」と悩まれる方もいらっしゃいます。
このような悩みを解決するには、メールアドレス収集ツールを活用するか、リストの購入をすることが必要です。本記事ではメールアドレス収集ツールの活用方法と、営業メールを送る際のポイントについて紹介します。
リストの作成が困難な場合には営業代行サービスを依頼することもおすすめです。KAITAKでは、リスト作成から文面の作成までを行い、リード獲得をサポートします。気になる方は下記ボタンより資料請求をしてみてください。
メール営業のためのリストの入手法
まずはメール営業のためのリスト入手方法について見ていきましょう。リスト入手方法は大きく分けて以下の2つがあります。
- 自社でリストを集める
- リストを購入する
自社でリストを集める
自社でリストを集めるには社員が自ら調べ上げていくことになります。リストを作るために、インターネットはもちろん、電話帳や会社四季報などを検索し、ニーズの合う企業のメールアドレスのピックアップが必要です。
この方法でリストを作成するとニーズを明確化でき、社員側でターゲットの選別もできるため、リストの質が高くなります。
人手と時間は掛かりますが、自社のターゲット層への理解が深まるのは大きなメリットです。
注意点は得られる情報が代表連絡先までであり、個別に営業を行うにはステップを踏む必要があるです。自社でリストを作成するとコストは掛かりませんが、時間が掛かってしまいます。
リストを購入する
リストを購入する方法は、自社で調べるよりもスピーディーかつ取りこぼしが少ないです。国税庁から入手できる無料リストと、業者から有料で購入するリストがあります。
国税庁から得られるリストは所在地等のみで連絡先は記載されていないため、営業メールのリスト作成には不向きです。一方、業者から購入する有料リストは、自社で調査せずにメールアドレスが一括で把握できます。
費用は1件毎や月額数千円など業者によって様々ですが、時間と人員が不要で機動的に営業へと繋げることが可能です。
自社でリストを作るならツール活用がおすすめ
自社で調べる方法や、業者に依頼してリストを購入する方法とは違った方法があります。
それが企業リストを作成するツールの活用です。現在では、インターネット上の企業情報をもとにして、データベースを作成するツールが存在します。
社員が媒体を調べて作成していた企業リストに、必要な項目を入力するだけで作成の作業が完了です。メールアドレス、住所、電話番号など営業メールに必要な情報を自動で収集してくれます。
そのため、これまでは見つけられなかった潜在的な顧客の情報も収集でき、業務効率と業績アップも可能です。アドレス収集ツールを活用し、コストカットをしつつ自社に最適な顧客リストを作成していきましょう。
営業リスト作成のためのアドレス収集ツールの選び方
ツールも提供されているサービスによって把握できる情報が異なるので、ポイントを押さえて自社に最適なツールを選択していきましょう。
こちらでは以下の3つの選び方をご紹介いたします。
- リストの更新機能がついていて最新の情報が得られるか
- あなたの求めているターゲット層のアドレスが集められるか
- サポート体制が整っているか
リストの更新機能がついていて最新の情報が得られるか
リスト作成で重要となるのが得られた内容が最新の情報かどうかです。リストに表示される情報が古いものであれば、全く別の担当者にメールが届くだけでなく、そもそも企業へのメール自体が届かない可能性もあります。
つまりリストが自動で更新され、常に最新の情報がリストアップされることが重要です。また、メールアドレスが重複する場合に、自動で削除してくれる機能もあると、自らで削除する手間が省けて便利になります。
インターネット上の情報は日々変化しているため、情報のアップデートを行っているツールを選択してください。
あなたの求めているターゲット層のアドレスが集められるか
自社の業種によってターゲット層は異なり、収集すべきアドレスも異なります。アドレス収集ツールはそれぞれに特徴があり、自社に合ったツール選択が必要です。
自社が工業系をターゲットにするなら工場も調査できるツール、食品を中心にするのであれば飲食業に強いツールを選択します。ツールによって情報収集の方法が異なるため、どのような情報を基にリストを作成しているのか確認しましょう。
またどのくらいの企業数を調べられるのか、自社に適した相手を検索できるかという点も確認して選択してください。
サポート体制が整っているか
アドレス収集ツールは便利な道具ではありますが、利用する間にトラブルが発生することもあります。トラブルが発生した時にしっかりと対応してくれるツールを選ぶことも大事です。
サポート体制が整っていれば、万が一のトラブルにも安心して対応できます。そしてサポート体制だけでなく、実績と利用者の多いツールを選ぶことも1つのポイントです。
実績のあるツールは長年のノウハウを蓄積しており、トラブルへの対処方法も整備されていることが多くあります。また、利用者の多いツールは検索すればトラブル対応の情報も得やすく、企業同士での繋がりを深めることも可能です。
おすすめのメールアドレス収集ツール5選
それでは、選び方をもとにおすすめのメールアドレス収集ツールを紹介します。
それぞれさまざまな特徴があるので、あなたの会社が求めている機能が付いているかどうかで選んでいきましょう。
APOLLO SALES|自動でのメール送信機能もあり手軽に使える
完全成果報酬型のメールアドレス収集ツールです。営業をかけたい企業条件を選択すると、リストを自動で作成し、さらにリストの企業に自動でメールを送信します。
送信されたメールをクライアントが開封したか、URLをクリックしたかまで把握できるため、アポイントまでの過程がわかりやすい工夫があるのも嬉しいポイント。企業のデータベースは毎日更新され、常に最新の情報で短期間にアプローチできる点が特徴です。
また、専任の担当者がアサインされ、より効果的な営業メールの提案をサポートしています。利用料金は月数万円から契約期間によって変動しますが、支払い方法も選択が可能です。
チェックするだけでターゲットを選択できるシステムなので、難しい操作は不要で利用しやすいツールとなっています。
Musubu|未上場企業も含めてリスト作成できる
13年以上のテレアポ代行、インサイドセールス代行実績のある株式会社「soraプロジェクト」の提供するサービスです。独自のデータベースを駆使して上場企業はもちろん、未上場企業の情報も取り扱っており、搭載データは140万件以上あります。
絞込条件は20種類以上にも上り、提供データも企業名、電話番号、メールアドレスだけでなく、業績や決算、人物データまで細かく把握することも可能です。
クラウド上で営業リストの管理ができるだけでなく、学習機能によりマッチ度を算出して見込み客のランク分けや成約状況の分析も行えます。
初期費用なしのフリープランも設けられており、インターフェースの操作を実際に体験することもできるので、すぐに契約して失敗することもありません。フリープランでは50件までのリストだけですが、実際に使用感を確かめられるのは魅力です。
リストクラスター｜タイミングを決めておけば自動的にリストを更新できる
リアルタイムでインターネット上から情報を抽出し、リストを更新するアドレス収集ツールです。常に最新の情報を抽出し、予約を設定してパソコンを利用していない時間でも自動的にリストを更新、メールで通知します。
初期費用は33,000円（税込）、月額10,780円（税込）のベーシックプランは、リストが無制限にいつでも作成可能です。
自社で持っているリストをアップロードすると、クラウド上のリストと照会、統合されて一つのリストにしてくれる機能もあります。（2021年12月24日時点。）
800万件以上のデータベースから自社の求める企業情報をリアルタイムでピックアップ、さらに情報を有効活用するためのコンサルティングもしています。他社の事例紹介、勉強会なども充実しているので、手厚いサポートを求める企業にもおすすめです。
Listoru|リーズナブルで簡単に利用可能
iタウンページやハローワーク、Yahooショッピングなど100以上のサイトから情報収集をしてリストの作成が可能です。インターネット上の企業情報から住所、電話番号、メールアドレス、URLなどをリスト化することができます。
Listoruの強みは「正確」「安い」「早い」という点です。情報収集はインターネットのサイトから即時に取得でき、一括で1000件をリスト化できます。
初期設定費用の3,278円（税込）に、ライト版なら月額6,578円（税込）から利用可能です。（2021年12月24日時点。）
ライト版、レギュラー版、プロ版の3プランがあり、いずれのプランでもリストの取得件数に制限はありません。月に1万件以上のリスト取得するなら、1件あたり1円未満で利用できます。インストール不要のブラウザ型で、手軽に利用できる点も魅力的です。
Urizo|増強機能を活用してより多くのリストを集められる
メールアドレス、会社名などの基本情報だけでなく、データ元まで表示してくれるアドレス収集ツールです。普通のアドレス収集ツールでは企業情報だけをリスト化するのみですが、Urizoでは対応する31サイトのどこからデータを引用しているか表示します。
また一度収集したデータをインターネット上で再度検索し、表示する「増強機能」もあり、より多くのリスト収集が可能です。71万件以上のメールアドレスから業種、地域を絞り込んでリストにできます。
利用料金は月額6,578円（税込）～で、最安では1件0.8円という費用で利用できます。また、月間1,600件をリスト化できる月額0円の無料版もあるため、体験してから正式なプランを選択することも可能です。（2021年12月24日時点。）
営業メールを送る際のポイント
リストを作成したのちに、営業メールを送るにあたって大切なポイントをご紹介いたします。
下記項目を確認し、メールでの営業をスムーズに進めるための参考にしてみてください。
開封率を上げるために件名を工夫する
営業メールを送っても、中身を見てもらえなければ意味がありません。開封率を上げ、中身を見てもらうためには件名を工夫することが重要です。多くの担当者は件名で開封するかどうか判断するため、件名で要点を押さえることが開封率アップに繋がります。
件名はわかりやすく要点をまとめることが大切です。件名に「お世話になっております」「お客様に大切なお知らせがあります」といった挨拶を入れても、開封されません。
開封率をアップするなら「伝えたいことを冒頭部分に書く」ことです。商品があるなら、商品名を持ってくることも良い方法です。まず相手に興味を持ってもらうことが重要なので、営業メールの件名には読まれやすい工夫をしてみてください。
返信率を上げるために本文が伝わりやすいようにする
メールを開封してもらえても、本文が伝わらなければ台無しです。返信率を上げるためには本文も、簡潔でわかりやすい文章にすることが大切です。
長すぎる、冗長的な表現はメールを読む相手にも負担となり、返信作業を面倒と感じさせます。どういう要件でメールを送ったのか、資料請求、電話連絡、アポイントを取りたいのかを具体的に記載し、メールの返信を促しましょう。
ただし、短くすれば良いというものではありません。程々の長さの方が相手にも熱意が伝わりやすくなるため、注意が必要です。
誤字脱字に注意する
基本的な点でもありますが、誤字脱字には注意してください。営業メールを送る側としては何千件のうちの1社かもしれませんが、メールを受信した企業にとっては違うことを認識しましょう。
メールの文面に誤字脱字が目立つと、「やる気がない相手」「最低限のチェックもしていない」と思われます。営業メールは開封率も高くないので、中身を見てくれる相手は貴重です。
せっかく中身を見た相手も、誤字脱字だらけのメールでは返信する気持ちをなくしてしまいます。営業メールを送る前に、一度文面をチェックして誤字脱字がないことを確認してください。
相手へのメリットを明示する
営業メールを送るなら、相手にどのようなメリットがあるのか明示することも重要です。相手も仕事として受け取ったメールなので、メリットがなければ返信はしません。
自社がお相手にどのようなメリットを提供できるのか、それによってどんな効果が生まれるのかを内容に含んでください。相手が関心を持ってくれれば、メールの返信率もアップします。
ただし注意したいのは、あまりにも営業らしさを前面に出してしまうと、かえって相手に嫌悪感を抱かれてしまいます。柔らかい文章で相手が興味を持ってくれる内容を意識することが大事です。
そして自社と相手の双方にメリットがあることを書いてください。
まとめ
メール営業を効率化するための方法について紹介しました。自社でリストを作成するか、業者からリストを購入するかどちらがよいかはお分かりいただけましたか？
最近ではメールアドレス収集ツールを活用する手段も普及し、より効率的、低コストで企業をリスト化できるようになりました。
企業によってターゲットとする企業も変わり、適した収集ツールも変わります。
ツールを有効活用しつつ、営業の相手に効果的なメールを送信してください。アドレス収集ツールと営業メールを利用し、効率的に顧客を獲得しましょう。
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